イアン・エアーズ『その数学が戦略を決める』：その数学が、わたしたちの生活を一変する

その数学が戦略を決める (文春文庫)

• ある年のフランス、ボルドー産のワインは将来どの程度まで値上がりするのか？
• この脚本で映画を制作したら、当たるのかあたらないのか？
• 書籍のタイトルをA案、B案どちらにすべきか？

ここに挙げたような、ある種の専門性が必要とされるような予測や判断は、これまでその道の「専門家」と呼ばれる人たちが自身の経験やノウハウ、直感などをたよりに行っていたが、いまや大量かつ多様なデータの収集・計算・解析に取って代わられつつある、というお話（この本ではそれらにまつわる一連の手法を「絶対計算（Super Crunching）」と呼び、それらをあやつるひとびとを「絶対計算者（Super Crunchers）」と表現している）。

原著が書かれたのはもう10年も前（2007年）であるが、10年経ったいまもこの本の意義は薄れるどころか、わたしたちの生活における、本書の主張の重要性はますます高まっている。その後の「ビッグデータ」ブームや、昨今のAIをめぐる盛り上がりにも連なる源流のひとつが、本書である。たとえば、最近になって「AIが人々の仕事を奪う」というようなニュース、議論がかまびすしいが、この本ではすでに絶対計算の台頭が人々の仕事に影響を与えていることが指摘されている。

絶対計算の台頭は、伝統的な仕事の多くの地位と尊厳を脅かす。

たとえばいまや華やかでもなんでもない融資担当者を考えよう。かつては、銀行の融資担当者というのはそこそこ地位が高かった。給料もよく、だれが融資を受けるべきか決める本当の力を持っていた。そして白人男性の比率が異常に高かった。

今日では、融資判断は本社で統計アルゴリズムに基づいて行われる。銀行は、融資担当者に裁量の余地を与えるのは商売上まずいと学びだしたのだ。担当者はその裁量を使って友人を優遇したり、無意識的に（または意識的に）少数民族を差別したりする。実はお客の目を見据えて関係を樹立したところで、そのお客が本当にお金を返すかどうかという予測にはまったく役にたたないのだった。

裁量の余地を失った融資担当者は、見かけだけ立派な事務員でしかなくなってしまった。かれらはまさに、融資申請のデータをうちこんで「送信」ボタンをクリックするだけの存在だ。地位も給料も暴落したのは当然だろう（そして白人男性比率もずっと減った）。

ちなみに、訳者の山形浩生氏も訳者解説に書いているとおり、わたしたちの日々の生活において「絶対計算」が顕著に使われ、自然に浸透しているのがコンビニエンスストアだろう。日本のコンビニでは、購買者の年齢や性別などを含んだレジでの販売情報をベースに、季節、曜日、その日の予想天気、近隣のイベント（お祭りや学校行事）などに応じて日々、時間単位で商品仕入れの種類や量がコントロールされている。

コンビニにおいて、絶対計算は在庫管理でなく、店舗立地の選定、新商品の開発など、営業活動の隅々に使用されるとともに、洗練化の一途を辿っている。それによってわたしたち消費者も、店舗も、本社もその恩恵を受けているわけだが――日本のコンビニ、特にセブン-イレブンにおける「何か欲しいものが必ず置いてある」感覚は、海外出張からの帰国後などには感動すら覚えるほどだ――、わたしたちが慣れきってしまっているこうした目の前の利便性の先に、（人間の職が機械に置き換えられる、といったような話も含めて）どのような未来が待っているのだろうか。消費の分野における絶対計算の浸透とそれらが及ぼす影響について想像を巡らすのは楽しそうではある。

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